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昭和の食卓で親しまれた鯨肉が、首都圏のスーパーや飲食店で再び存在感を見せ始めている。消費量はピーク時の1％以下に落ち込んだが、物価高の中で国産・価格安定という強みが見直され、ベーコンや握り寿司など新たな形で売り場に戻りつつある。

川本大吾

消費量はピーク時の１％以下に激減
昭和の半ば、庶民の日常食だった鯨肉が、およそ半世紀ぶりに大衆化の兆しを見せている。これまでめっきり食卓から遠ざかっていたクジラベーコンや刺し身などが、物価上昇の中、比較的安定した価格によりスーパーなどで提供され、話題となっている。

戦前、南氷洋への進出を機に日本の捕鯨は全盛期を迎え、食糧難となった戦後にかけ、栄養豊富で安価だった鯨肉は日常食として大量に消費されていた。ところが、1980年代に乱獲によるクジラ資源の悪化が懸念されたほか、「クジラを殺すのは野蛮だ」といった反捕鯨運動の高まりにより、1982年に国際捕鯨委員会（IWC）は商業捕鯨モラトリアム（一時停止）を採択。日本は調査捕鯨への転換を余儀なくされ、生産・消費量は大幅に減少した。

昭和の終わり、鯨肉は多くのスーパーから姿を消し、鶏・豚・牛肉の消費が伸び続けている。今では東京はじめ首都圏でクジラは「捕ってもいいの」「食べてもいいの」「どこで売っているの」と言われるほど、めっきりなじみ薄の存在に変わった。

一部の専門店などでしか味わえなくなったことで、クジラ消費量は現在、年間約2000トン（農林水産省データ）。1960年代の前半には20万トン以上を消費していたため、ピーク時の１％以下にまで減少。クジラの味を懐かしむ声も少なくなっていった。

こうした中、日本政府は捕鯨技術や鯨食文化を継承しようと、2019年にIWCを脱退。領海と排他的経済水域（EEZ）で同年７月から商業捕鯨を再開し、ミンククジラやニタリクジラ、イワシクジラの捕獲を開始。2024年からは大型鯨類、ナガスクジラの捕獲枠を新設し、年間合わせて三百数十頭の捕鯨を続けている。

IWCを脱退したものの、日本が現在行なっている商業捕鯨はIWCで採択された改訂管理方式（RMP）を採用し、「それぞれの捕獲枠は100年間、毎年その頭数を捕っても資源は減らないレベルに設定している」（水産庁）という。

商業捕鯨再開から間もなく７年。国内最大の鯨類生産を担う捕鯨会社、共同船舶（東京）の所英樹社長は、クジラに抗疲労物質のバレニンや、オメガ３脂肪酸が豊富であることをPRする一方、「鯨肉は物価の優等生である」点を強調し、需要拡大を目指している。

近年、鶏卵の価格でさえ上昇し、水産物ではマグロやカツオの冷凍物も、円安や原油高騰などの煽りで相場が跳ね上がっている。その中で、鯨肉の販売単価は2021年以降、1キロ当たり1100～1200円ほどで安定しており、「今後もしばらく急激に上昇することはないであろう」と、同社の井出万寿男広報担当アドバイザーは言う。